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世論調査で同性婚に賛成する人が反対を上回りました

 毎日新聞が実施した全国世論調査で、同性婚に賛成する人(44%)が、反対する人(39%)より多かったことがわかりました(賛否を明らかにしない「無回答」は17%でした)

 調査では、性別や年代で認識に差が見られました。
「あなたは、男性どうし、女性どうしで結婚する同性婚に賛成ですか、反対ですか」との質問に対し、男性は38%が賛成、49%が反対と回答。一方、女性は賛成が50%、反対は30%でした。
 同性婚に賛成する人は、女性、若年層、大都市に多く、いずれも5割に達していました。反対は男性、高齢層、町村部で多くなる傾向にあります。
 回答者が少なかった20代を除いて年代別で見ると、賛成の割合は30代が61%と最も高く、年代が上がるほど低くなり、70代以上は18%でした。反対は30代、40代が同率の26%で、年代が上がるにつれて増えていき、70代以上では60%に達しました。
 都市規模で見ると、大都市ほど賛成の割合が高く、人口が少なくなるほど反対の割合が高くなりました。最も賛成が多かったのは、政令市・東京23区の48%。最も反対が多かったのは町村部の44%でした。
 調査は3月14日、15日の2日間、コンピューターで無作為に数字を組み合わせて作った電話番号に調査員が電話をかけるRDS法で実施されました。有権者のいる1638世帯か1018人の回答が得られ、回答率は62%でした。

 女性、若年層、大都市ほど賛成が多く、男性、高齢層、町村部ほど少ないというのは、さもありなんという感じです。それは、もともとそういう人たちだから、というよりは、周囲にゲイやレズビアンだとカミングアウトしている人がいるかどうか、が影響しているのではないでしょうか。

 レズビアンであることをカミングアウトしている前参議院議員の尾辻かな子さんが、「日中家にいて、固定電話に出る層でこのような調査結果が出たことに驚いた」とツイートしていましたが(たしかに、今回の調査方法だと、街頭でインタビューする場合などに比べ、より保守的な人が多くなるだろうと推測できます)、アメリカで同性婚に賛成する人が過半数を超えたのがようやく2010年になってからだった(結婚防衛法が成立した1996年には、同性婚支持率はわずか25%)ということを考え合わせると、かなりの支持率の高さと言えます。


同性婚:「賛成」が「反対」上回る 本社世論調査(毎日新聞)
http://mainichi.jp/feature/news/20150316mog00m010016000c.html

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